農業用ドローン教習

産業用マルチローター講習

DJI JAPAN UTC
農業用ドローン教習施設
認定施設番号 K02200022

DJI農業用ドローンで薬剤散布を行うためには、DJI JAPAN UTC指定の教習施設で教習をし、学科及び実技試験に合格する必要があります。

空撮技研はDJI JAPAN UTC指定農業用ドローン教習施設として認定されております。

講習日程、講習内容、講習費用など詳しくは気軽にお問い合わせください。

■ 教習機体について

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空撮技研では上記の産業用(農薬散布用)ドローンの技能認定教習を行なっております。​

■ 教習について

弊社の農業用ドローン教習施設で、操作実技教習及び学科教習を修了された方には、

DJI JAPAN UTCより【農業ドローンオペレーター認定証】が発行されます。
なお、教習はそれぞれの機体の種別により異なります。

個別の教習システム

●各個人の技量に合わせた教習カリキュラムで、着実に操縦や散布の技術を身につけられます。

少人数制による指導

●技能教習は、教習生2〜4名に対しインストラクター1名で行います。技量に応じた適切な指導が受けられます。

柔軟な日程対応

●当社スクールでは固定の教習スケジュールを定めず、お客様のご都合に合わせて柔軟にスケジュールをご提案いたします。(休日対応、要相談。)

安心の教習実績

●空撮技研ドローンスクールでは、既に300名様以上の技能認定者を輩出しています。

当スクールでは国土交通省認定講習も手がけており、日々ドローンを使用した業務に従事している、豊富な経験を持った指導員から直接指導が受けられます。

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★農業用教習カリキュラム(R3.6時点).JPG

■ 教習費用について

★R4.3 農薬ドローン教習メニュー表.jpg

受講資格

・満16歳以上であること

・視力、聴力が正常であること(矯正器具使用可能)

・日本語の会話及び読み書きができること

・公的身分証明書が提出できること

・心身ともにオペレーターとしての適正が認められること

お申し込みに必要な書類

・教習申込書

・同意書

・運転免許証の写し(両面)または住民票

※転居後、免許証住所未変更の方は住民票を添付。

・産業用マルチローターオペレーター証 

※お持ちの方のみ

​・顔写真(教習当日に撮影でも問題ございません。)

 

※農業用ドローン教習は、国土交通省からの教習許可が必要となります。

教習許可の認可には1か月ほど、お時間が掛かります。

教習申込書等をご提出いただき、認可が下りてから日程の調整を行います。

​天候等により変更になる場合がございます。

​スケジュールは最短教習期間であり、検定技量に達成しない場合は別途教習が必要です。

持参品

・筆記用具

・長袖、長ズボン等露出の少ない服装

・長靴もしくは汚れてもよいスニーカー

・タオル 

・帽子 

・防寒着等(安全操作に適した服装…屋外での実技訓練があります)​

■ お申込み方法について

●下記の「申し込み・お問合せより」ご連絡ください。

●メールにて「教習申込書」及び「同意書」の様式を送付いたします。

●お申し込みに必要な書類を、メールまたは郵送にて送付ください。

顔写真につきましては、教習当日に撮影でも問題ございません。

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●申込書等をいただいてから、教習許可の申請を弊社で行います。

​許可が下りてから、相談の上日程の調整をいたします。

(認可が下りるのに1か月ほどお時間が掛かります。)

●ご入金

教習は原則として前金制でお願いしております。

教習終了日までにご入金ください。


●教習・試験

学科教習と実技教習があり、各教習の最後には試験がございます。

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●認定証発行

学科試験と実技試験に合格された方は、UTC農業ドローン運営事務局より

「農業ドローンオペレーター認定証」が発行されます。

(申請は弊社で行います。発行されるまでに1か月ほどお時間がかかります。)

■ アフターサービスについて

機体のご購入

●空撮技研は各種ドローンメーカーの正規代理店となっております。ご購入の際には知識豊富なスタッフが、ホビー用から産業用までお客様のニーズに合わせてご提案いたします。

メンテナンス対応

購入した機体は、認定整備所で1年に1度の定期的な点検が必要です。

空撮技研は整備場としての認可も受けており、一貫した手続きが可能です。

保険のご相談

空撮技研は保険の取り扱いも行なっています。

万が一の賠償責任保険や事故時の機体保険など、必要に応じてワンストップでご対応可能です。