国土交通省技能認定 管理団体・講習団体
DJI UTC 農業用ドローン教習施設・整備事業所
農林水産航空協会認定整備事業所 農林水産航空協会教習指定施設
【営業時間】10時～18時
【定休日】土日祝祭日及び年末年始
銀行振込、領収書等が必要な方は
上記アドレスからお問い合わせください。
農業用ドローン教習
DJI JAPAN UTC
農業用ドローン教習施設
認定施設番号 K02200022
DJI農業用ドローンで薬剤散布を行うためには、DJI JAPAN UTC指定の教習施設で教習をし、学科及び実技試験に合格する必要があります。
空撮技研はDJI JAPAN UTC指定農業用ドローン教習施設として認定されております。
講習日程、講習内容、講習費用など詳しくは気軽にお問い合わせください。
■ 教習機体について
■ 教習について
弊社の農業用ドローン教習施設で、操作実技教習及び学科教習を修了された方には、
DJI JAPAN UTCより【農業ドローンオペレーター認定証】が発行されます。
なお、教習はそれぞれの機体の種別により異なります。
個別の教習システム
●各個人の技量に合わせた教習カリキュラムで、着実に操縦や散布の技術を身につけられます。
少人数制による指導
●技能教習は、教習生2〜４名に対しインストラクター１名で行います。技量に応じた適切な指導が受けられます。
柔軟な日程対応
●当社スクールでは固定の教習スケジュールを定めず、お客様のご都合に合わせて柔軟にスケジュールをご提案いたします。（休日対応、要相談。）
安心の教習実績
●空撮技研ドローンスクールでは、既に300名様以上の技能認定者を輩出しています。
当スクールでは国土交通省認定講習も手がけており、日々ドローンを使用した業務に従事している、豊富な経験を持った指導員から直接指導が受けられます。
■ 教習費用について
受講資格
・満16歳以上であること
・視力、聴力が正常であること(矯正器具使用可能)
・日本語の会話及び読み書きができること
・公的身分証明書が提出できること
・心身ともにオペレーターとしての適正が認められること
お申し込みに必要な書類
・教習申込書
・同意書
・運転免許証の写し（両面）または住民票
※転居後、免許証住所未変更の方は住民票を添付。
・産業用マルチローターオペレーター証
※お持ちの方のみ
・顔写真（教習当日に撮影でも問題ございません。）
※農業用ドローン教習は、国土交通省からの教習許可が必要となります。
教習許可の認可には1か月ほど、お時間が掛かります。
教習申込書等をご提出いただき、認可が下りてから日程の調整を行います。
天候等により変更になる場合がございます。
スケジュールは最短教習期間であり、検定技量に達成しない場合は別途教習が必要です。
持参品
・筆記用具
・長袖、長ズボン等露出の少ない服装
・長靴もしくは汚れてもよいスニーカー
・タオル
・帽子
・防寒着等（安全操作に適した服装…屋外での実技訓練があります）
■ お申込み方法について
●下記の「申し込み・お問合せより」ご連絡ください。
↓
●メールにて「教習申込書」及び「同意書」の様式を送付いたします。
↓
●お申し込みに必要な書類を、メールまたは郵送にて送付ください。
顔写真につきましては、教習当日に撮影でも問題ございません。
↓
●申込書等をいただいてから、教習許可の申請を弊社で行います。
許可が下りてから、相談の上日程の調整をいたします。
（認可が下りるのに1か月ほどお時間が掛かります。）
↓
●ご入金
教習は原則として前金制でお願いしております。
教習終了日までにご入金ください。
↓
●教習・試験
学科教習と実技教習があり、各教習の最後には試験がございます。
↓
●認定証発行
学科試験と実技試験に合格された方は、UTC農業ドローン運営事務局より
「農業ドローンオペレーター認定証」が発行されます。
（申請は弊社で行います。発行されるまでに1か月ほどお時間がかかります。）
■ アフターサービスについて
機体のご購入
●空撮技研は各種ドローンメーカーの正規代理店となっております。ご購入の際には知識豊富なスタッフが、ホビー用から産業用までお客様のニーズに合わせてご提案いたします。
メンテナンス対応
●購入した機体は、認定整備所で１年に１度の定期的な点検が必要です。
空撮技研は整備場としての認可も受けており、一貫した手続きが可能です。
保険のご相談
●空撮技研は保険の取り扱いも行なっています。
万が一の賠償責任保険や事故時の機体保険など、必要に応じてワンストップでご対応可能です。